ドルコスト平均法とリバランスのデメリットを検証｜30年シミュレーションで見えた「上振れを削り、下振れを守る」関係

「ドルコスト平均法で積み立てながら、年に1回リバランスする」。新NISAの解説でよく見る組み合わせです。一方で、「上がった資産を売ってしまうから、長期では損になる」という批判もあります。

どちらが正しいのかを、前提を全部書いたうえでシミュレーションで確認しました。結論を先に言うと、リバランスは「損」を生むというより、上振れを削る代わりに下振れを守る操作です。

先に答え（2026年10月24日時点）

月3万円を株式70%・債券30%で積み立てた場合、30年後の最終額の中央値は、リバランスなしが約2,546万円、年1回リバランスありが約2,489万円でした（各2万回の試行）
30年で「リバランスなしの方が最終額が高い」確率は60.6%。10年では46.2%、20年では53.0%で、期間が短いほど差は出にくいです
差は上振れ側に偏ります。30年の最終額の上位10%ラインは、リバランスなしが約5,035万円、ありが約4,286万円です。一方、下位10%ラインはリバランスありが約1,497万円で、なしの約1,451万円を上回ります
リバランスなしだと、株式比率は30年後の中央値で約83%まで上がります。リバランスは、この比率の漂流を止める操作です
この結果は、私が置いた仮定にもとづく計算です。実際の相場の再現ではありません。仮定は下に全部書きます

シミュレーションの前提

リバランスとは、株式と債券の比率が目標からずれたとき、売買して元の比率に戻す操作です。今回は「年1回、毎年12月末に70対30に戻す」場合と「一度もしない」場合を、同じ乱数の経路で比べました。

項目	設定
積立	毎月月末に3万円。株式70%・債券30%に振り分け
株式のリターン	年率7%（月率の平均は7%÷12）、月次の標準偏差4.5%
債券のリターン	年率2%（月率の平均は2%÷12）、月次の標準偏差1.2%
リターンの分布	各月独立の正規分布。株式と債券の相関は0。暴落時に相関が高まる現象や、分布の裾の厚さは入れていません
リバランスのコスト	売買した金額の0.1%。税金は考慮しません
試行回数	10年・20年・30年それぞれ20,000回（乱数の種を固定）

旧版の記事は、同様の条件で「1,000回」の結果を載せていました。今回、試行回数を増やして再計算し、結果が近い範囲に収まることを確認しています（旧版の30年の確率57.5%、今回60.6%。1,000回では誤差が±1.6ポイント程度あります）。

結果：中央値はほぼ同じ、差は「両端」に出る

積立期間（元本）	リバランスあり下位10% / 中央値 / 上位10%	リバランスなし下位10% / 中央値 / 上位10%	なしの方が高い確率
10年（360万円）	358 / 466 / 615万円	356 / 464 / 630万円	46.2%
20年（720万円）	834 / 1,230 / 1,879万円	819 / 1,234 / 2,041万円	53.0%
30年（1,080万円）	1,497 / 2,489 / 4,286万円	1,451 / 2,546 / 5,035万円	60.6%

出典：筆者のモンテカルロ・シミュレーション（上記の仮定、各20,000回）。実際の相場の予測ではありません。

中央値の差は、10年でほぼゼロ、20年で数万円、30年で約57万円（2,546−2,489）です。しかし、上位10%のラインでは30年で約750万円の差（5,035−4,286）がつきます。リバランスなしの強みは、運よく株式が大きく上がった場合の上振れにあります。

リバランスしないと、株式比率はどこまで漂流するか

積立期間	リバランスなしの株式比率下位10% / 中央値 / 上位10%	期間中の最悪の12カ月の運用成績（中央値）リバランスあり / なし
10年	66.2% / 74.4% / 81.3%	−16.0% / −16.5%
20年	67.4% / 78.6% / 87.3%	−19.0% / −20.2%
30年	69.2% / 82.7% / 91.4%	−20.4% / −22.3%

出典：筆者のシミュレーション（同じ仮定、各20,000回）。「最悪の12カ月」は、積立の入出金を除いた運用成績を、連続する12カ月で複利計算した最小値です。

30年放置すると、株式比率は中央値で約83%、上位10%のケースでは91%を超えます。もともと70%で設計した資産が、実質的に「株式9割」の運用になっています。リバランスありとなしで、最悪の12カ月の落ち込みの差は、30年の中央値で約2ポイントでした。

この差を「小さい」と見るか「大きい」と見るか

仮定では、株式の月次標準偏差は4.5%（年率換算で約15.6%）です。2008年や2020年のように、分布の裾が厚い局面や、株と債券の同時下落は入れていません。現実の相場では、比率が高まった株式の下落の影響は、この計算より大きく出る可能性があります。ただし、その大きさは、このシミュレーションでは示せていません。

「リバランスロス」という言い方は正確か

株式が上がり続ける局面では、リバランスで株式を売ると、上昇の恩恵を一部手放します。これを「リバランスロス」と呼ぶことがあります。ただ、同じ操作が、株式が下がった局面では、割安になった株式を買い増す側に回ります。

30年のシミュレーションで見た、差の分布

最終額の「リバランスなし − あり」の中央値は約+45万円、平均は約+251万円
平均が中央値を大きく上回るのは、株式が大きく上がった一部のケースで、リバランスなしの上振れが大きいためです
一方、下位10%のラインでは、リバランスありが約46万円上回ります（1,497万円と1,451万円）

つまり、リバランスは「毎回損をする操作」ではありません。運が良いケースの上振れを少し削る代わりに、運が悪いケースの下振れを少し守る操作です。どちらを重視するかは、投資期間と、下落に耐えられる度合いで決まります。

旧版の主張のうち、直した点

「複合損失」「ドルコスト加速型リバランスロス」という言い方：リバランスは中央値では小さな差、上振れを削る一方で下振れを守る操作です。「損失」と呼ぶのは一面的でした
「30年でリバランスなしが有利になる確率は57.5%」：1,000回では誤差が大きく、今回の2万回では60.6%です。数字そのものより、「差は両端に出る」という見方のほうが重要です
「新NISAでオルカン100%なら、この問題は発生しない」：リバランスの判断は不要になりますが、株式100%の下落リスクを取っていることに変わりはありません。リバランスを避けることと、リスクを避けることは別です

ドルコスト平均法のほうも整理しておきます。年率7%で上昇する相場を想定すると、最終月の購入価格は、10年で初月の約2.0倍、20年で約3.9倍、30年で約7.6倍です（1.07の10乗、20乗、30乗）。後半ほど高い価格で買うのは、上昇相場では当然の算術であり、ドルコスト平均法の欠陥ではありません。価格が下がる局面では、同じ金額でより多くの口数を買えます。

実際にどう設計するか

先に「許容できる株式比率の上限」を決める：放置で比率が上がる前提で、たとえば「80%を超えたら見直す」のように、行動のルールを決めておきます。数字は例であり、人によって違います
新しい積立の配分を変えて調整する方法もある：売却をしないので、税金や手数料がかかりません。ただし、この記事のシミュレーションの対象外です。比率が大きくずれたとき、積立額だけで戻せるかは、金額次第です
課税口座で売却する場合は、税金を確認する：NISA口座内の売却益は非課税ですが、課税口座では売却益に税金がかかります。今回のシミュレーションは税金を含んでいません
頻度や閾値の最適な値は、このシミュレーションでは決められない：比べたのは「年1回」と「なし」だけです。半年に1回や、比率が5ポイント動いたらという方式の優劣は、検証していません