インバースETFの減価とは？仕組みと計算例｜長期保有で目減りする理由

インバース型ETFの減価とは、指数が上げ下げを繰り返すだけで、指数が元の水準に戻っても、ETFの基準価額は元に戻らず目減りする現象のことです。原因は「日々の値動きに対して逆の倍率で連動する」という設計にあります。この記事では、具体的な計算例と、減価の大きさを見積もる式、使いどころと注意点を整理します。

減価が起きる仕組み：「日々リセット」される

インバース型（ベア型）は、原指数の日々の変動率にマイナスの倍率（−1倍、−2倍など）を掛けた値動きを目指して運用されます（NEXT FUNDSの解説）。同じ設計のレバレッジ型も含め、倍率が保証されるのは1日単位で、2営業日以上の累積では倍率関係は成り立ちません。

日々の騰落を掛け合わせた累積は、指数とインバースで次のように違ってきます。

計算例①：指数が元の水準に戻っても、インバースは減る

指数が3日間で「−5％、＋10％、−4.3％」と動き、ほぼ100に戻るケースです（基準を100として計算）。

指数は「行って来い」で損益ゼロなのに、−1倍で約1.4％、−2倍で約4.4％の目減りです。手数料や信託報酬を一切考えない、日々の複利の効果だけの数字です。

計算例②：一方向に動くと、逆に倍率以上になる

減価は常に損になるわけではありません。指数が2日連続で−10％下がるケースです。

指数の下落（−19％）に対して、−2倍は「−38％の逆」ではなく＋44％です。一方向のトレンドでは複利が味方になり、ジグザグでは敵になる。これが「経路依存」の意味です。

減価の大きさを見積もる式（目安）

指数の変動が一定のボラティリティ σ（年率）で動くと仮定すると、日次リバランスのインバースは、指数の逆数にほぼ次の係数が掛かります。

つまり、−1倍は「指数の騰落倍率の逆数」、−2倍は「指数の騰落倍率の−2乗」に、日々の複利効果としてσ²に比例する目減り係数が掛かる形になります。1年間（t＝1）で試算すると次のとおりです。

※ 前提：ボラティリティが一定、日次で連続的にリバランス、指数のドリフト（平均的な上昇率）は別途考慮。実際の基準価額は、先物のロールコスト、信託報酬、金利要因などが加わるため、この数値と一致しません。

ここでの要点は、減価は時間ではなく「値動きの激しさ」に比例することです。相場が静かな時期の1か月と、乱高下する時期の1か月では、同じ保有期間でも削られ方が大きく違います。

減価だけではない：乖離を生むその他の要因

NEXT FUNDSの解説では、日々の複利効果のほかに、次のような要因も指数との乖離につながると説明されています。

• 運用の対象が現物指数ではなく先物であることによる、評価価格の差
• 先物の約定価格と当日の評価価格の差
• 先物の実質的な建玉の額が、純資産総額の想定倍率と必ずしも一致しないこと

つまり、減価（複利効果）に加えて、商品ごとの運用コストがあります。実際に買う商品の目論見書で、連動対象と運用方法を確認してください。

「欠陥商品」ではなく「期間指定の道具」

インバースは、売られ方や使われ方で誤解されることが多い商品です。商品自体に欠陥があるわけではなく、「日次で倍率が決まる」という設計と、投資家が期待する「期間全体で逆の損益」の間にずれがあるのが問題です。この設計を理解せずに、長期の保険のつもりで持つと、保険料（減価と運用コスト）を払い続ける形になります。